無農薬栽培を日本社会に浸透させるには

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日本の国には無農薬栽培の推進などをかかげる政治家や政党はないのでしょうか。食の安全を追求してくれる政治家が必要だと思いますが、与党は農協に依存しているので、それは難しいでしょう。政府は、無農薬栽培を研究推進する農家には補助を出すとか、もっと、無農薬栽培の推進策を考えれば、日本の農産物の付加価値がどんどん上がります。

無農薬推進で国民の健康と安全を考える人材が必要

無農薬農業はもっと推進されるべきですし、その問題を政府が真剣に考えるべきです。国民の健康を守るということはそういうものだと思います。
今は無農薬の栽培を研究しているのは、一部の有志だけです。この状況を変えていくには、まず、農家のひとりひとりの意識を変える必要があります。田んぼのまわりに堂々と、除草剤をまきちらし、水田環境を破壊するお百姓も多いです。農業をする人間の意識改革がもっと普及する必要があります。木村秋則さんの活動が知られるようになり、本もたくさん出ているのが救いですね。

農業をする人、農協側、そして、政治家、政府

農業に関与しているすべての関係者が、無農薬栽培をテーマにして、討論会をしたり、研究会を開いたりする必要があります。日本が、無農薬栽培で大きな成果を挙げたら、それは、世界においても先進的な成果になります。そうすれば、世界の中でも日本の農業が生き残り、ブランドを維持して、農家もまた豊かになるのです。このようなプランを出せる政治家を待ち望みます。

小学校でも無農薬栽培の体験授業を

小学校の体験学習として、無農薬栽培の体験を取り入れるのが一つの方策です。無農薬栽培と、農薬を使う従来の農法の違いを専門家に授業で話してもらい、実際に、無農薬で校庭の花壇などで、農産物を耕作する体験をさせるのです。無農薬ということに意識を向けられる消費者を育てるのは、小学校での基礎教育がもっとも重要だと思います。また、木村秋則さんの映画「奇跡のりんご」などを学校でも放映し、子供達にも啓蒙していくことが重要になります。無農薬栽培された野菜は健康に良いこと。安全であること。そして地球環境にもやさしいことを子供に教育の場で教えるのです。アレルギーやアトピーへの対策にもなるという啓蒙が必要です。

農業に外国人労働者を参入させるリスク

経済財政諮問会議の一部のメンバーが外国人労働者を大量に日本に入れようと画策しています。外国人労働者を日本に入れる目的は、少子化で労働力が不足するというのです。農業分野にも外国人技能実習生がどんどん参入して労働力を提供し始めています。ところが、その一方で、配偶者控除を廃止したり、女性を働かそうと、家事手伝いまで外国人労働者にさせようとするように推進しています。

家事手伝いを外国人にさせると少子化はますます進み日本は衰退する

安価な労働力を海外から入れることで日本国民の平均賃金が下がり、生活水準も下がって、子育てができなくなるのです。これこそが、少子化を促進しているのに、なぜ、いっそう悪くする流れをつくるのでしょうか。おかしな話です。女性が家庭で主婦をしながら子供を三人ぐらい育てるという人生設計ができないように政府は一方で誘導しながら、少子化だからと外国人を入れるのは、矛盾していることです。

日本国中に外国人町ができることのリスク

地方の公団住宅がまるごと、外国人に占められる事例も今後増えてくるかもしれません。日本社会にとけこまず、不潔でルールを守らない行動が目立つ一部の人々のため、公団住宅にこうした人が集まると日本人は逃げていきます。こうして日本社会に外人社会がどんどん植民地のようにできあがります。これが日本文化を破壊していくことになります。ドイツやフランスやスウェーデンやイギリスではこの事態が深刻化しています。安価な外国人労働者が増えれば日本人の賃金も上がりません。日本人が低賃金になれば、ますます結婚できない、子供が育てられないの悪循環です。あまりにもたくさんの外国人を労働力として日本に入れるのは、経済を破壊します。

経済効果は初めだけでその後は経済は悪化する一方になる

経済効果があるのは最初だけで最終的には日本は沈没するのです。外国の労働者が2000万人も日本に来るように画策している人は、人材派遣会社を経営しているわけですから、完全な利益誘導です。日本の100年後を考えることなどせず、その場限りの利益誘導をするような経済財政諮問会議の一部のメンバーは考えを改めるべきです。そもそも民間議員は、選挙で当選した人ではないのです。民間議員と称する一部の人々の既得権益の増加のために政策提言が行われて、政府がそれをそのまま受け入れてしまうというのは、どう考えても民主主義に相反するありかただと思います。デフレ経済においては、少子化は、人件費を引き上げる原動力になりますので、日本国民の賃金はしだいに上がるので、国民の年収は増えていくのです。その結果、政府の税収もまた増える好循環になるのです。それなのに、その流れに水をさしてしまうのが、低賃金労働者を海外から入れる行為です。これをしてしまうと賃金はあがりませんので国民は貧困化してしまうのです。

食事制限する場合に日光浴を習慣化する

農薬を避けるため、無農薬野菜をできるだけ食べたいものです。食物アレルギーの原因の卵や乳製品など過剰に制限したためにアレルギーの悪化や栄養障害を起こすと指摘する医師もいます。日本小児アレルギー学会でも同様の発表がありました。食物制限後にO脚を発症した子供が骨が変形する「くる病」になっていたのです。くる病は、ビタミンD欠乏でおこりますので、この子供たちは日光にほとんどあたってなかったと考えるのが妥当です。なぜなら、ビタミンDは、日光浴により皮下合成されるものだからです。アトピー性皮膚炎を治すために卵と乳製品を除去したために、ビタミンDが欠乏したのだと主張するのは、栄養学を知らない人です。そもそも食事からビタミンDを必要量だけ摂取するのは、物理的に不可能なことであり、絶対的に日光浴が不可欠だからです。食事の結果、ビタミンDが不足したとみるのはまったく間違った見方です。単なる日光浴不足であるというのがほんとうのところです。

無農薬野菜を食べて日光浴させるのが最善の除去食実践法

医師の中には「不必要だった食物除去で、逆に病気を生んでしまった」「最近は、こうした食物の摂取を遅らせる方がアレルギーを起こしやすくなる」と主張している者もいます。しかし、一方で、卵や乳製品を除去することで皮膚がきれいになり、また、農薬を除去して、無農薬野菜や無農薬果実を食べさせることでアトピーが改善する事例もまた多いのです。卵や乳製品を食べなくても、豆乳や豆腐、小魚の摂取でカルシウムやたんぱく質は摂取できます。適切な日光浴さえ忘れなければ、くる病になることもありません。実際に、卵も乳製品もまったく食べないで身長が178センチまで伸びた男子生徒もいます。栄養学を知っていれば、むやみに除去食を批判することの愚かさがわかるのです。ちなみに日光浴とは、週に三回以上、毎回15分以上、半そで半ズボン程度の服装で、日にあたることを意味します。それで必要なビタミンDは皮下合成されるのです。ただし、UVカットクリームなどをつけたり、ガラス越しであれば、無効ですので注意が必要です。

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