農薬や化学肥料で危険な野菜ができる

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化学肥料を使いすぎると硝酸塩が多い野菜になることをご存知でしょうか。硝酸塩含有量が多い野菜にはどんな健康への影響があるのでしょうか。中国駐在の日本のサラリーマンに糖尿病が多いことが判明し、調査をした結果、水道水の硝酸塩濃度が異様に高いことが原因の一つとして指摘されました。しかし、水道水を飲んでいないサラリーマンにも糖尿病が多いため、原因は野菜に含まれる大量の硝酸塩だと結論づけられました。

化学肥料を使うと野菜の硝酸塩の濃度が上昇する

アメリカでも、硝酸塩濃度が高い飲料水を飲んでいると糖尿病になりやすいことが調査されています。野菜の硝酸塩濃度が人体の健康を害するまで上昇するとはなにゆえでしょうか?それは、野菜の栽培の際に、化学肥料を大量に使用し、早く大きく育てるときに、硝酸塩の蓄積が発生するのです。日本でも国産野菜で促成栽培やハウス野菜に硝酸塩が多いことがわかってきていますが、中国の野菜はその状況にあるのです。それを考えると、日本の無農薬農家が、無農薬、無化学肥料で栽培した野菜や米がもっとも安全であるといえるでしょう。

旬の野菜ではないハウス栽培や促成栽培野菜は硝酸塩が多い

外食の場合は安価な中国産を使用しているので、国産野菜使用と明記しているところ以外での飲食はひかえるしかありません。無農薬栽培で、自然にゆっくりと栽培したもので、化学肥料を使用していない栽培方法がもっとも安全であり健康に良い野菜なのです。現在、ネット通販の宅配野菜では、この基準をできるだけ満たしたものが入手できるようになってきています。家族にアレルギーの子供がいるとか、アトピーの人がいるような家庭では、コストは若干かかっても安全な食材をできるだけ選択していくようにしたいものです。

中国産野菜の硝酸塩含有量の検査はほとんど実施されていない

病気になれば、医療費もかかりますし、病気で働けなくなると収入も減ってしまいます。それを考えたら、食材に十分に気を使うことはむしろ合理的であるといえるでしょう。中国産の生姜なども高濃度の農薬汚染がありますので、外食などで生姜が出されても食べないようにしましょう。紅ショウガなどはもっとも危険です。WHО(世界保健機関)が定めている硝酸塩の摂取許容量は、体重60キロの人で、300ミリグラム(1日あたり)。ところが日本のスーパーで売られていた中国産のチンゲンサイの硝酸塩含有量は、1キロあたり5100ミリグラムも検出されています。現状では外国産野菜の硝酸塩含有量の検査は、まったくといって良いほど実施されておらず危険な状態です。

無農薬の野菜や果物を食べないと少子化がますます進む

アレルギー体質の原因として、残留農薬や皮膚から侵入する経皮毒などがあります。アレルギー体質に突然、なってしまう人が多いですが、この原因は、長年、有害な化学物質をとり続けたことが大きな誘引となっています。化学物質というのは、添加物のような食品に含まれる物質です。これらは、アスパルテームとかフェニルアラニン、ソルビット、ソルビン酸など、さまざまな化学物質、そして農薬があります。

化学物質、農薬が皮膚から体内に侵入し免疫システムを乱す

こうした化学物質が、摂取されると、肉体にそれが蓄積してきます。最初は、悪影響は出ませんが、何年も摂取し続けていると、皮下脂肪などの組織の内部に化学物質がたまっていくのです。合成界面活性剤という化学物質は特に有害です。それは、食品よりシャンプーやボディソープなどの入浴用洗剤に多く含まれています。皮膚というのは化学物質を浸透させて吸収してしまいますので、入浴の際に皮膚から、化学物質が浸透して体内に入ってくるのです。そして、化学物質が一定量に達すると、免疫機能に乱れが生じてきます。こうして、花粉症やアトピー性皮膚炎などの症状が出現してくるのです。そのため中年になってから、花粉症になったり、皮膚炎になる人も多いのです。アレルギーや花粉症を予防するには、そのため化学物質や食品添加物をできるだけ避けて、信頼のおける食材や入浴の際の石鹸などを選ぶようにすることなのです。症状が出てしまってからでも、化学物質や添加物を避けていると、症状が改善してきますので、身の回りの有害物質をできるだけ避けるようにしましょう。空気中のPM2.5を除去することももちろん大切です。農薬は生物濃縮によって人体や生態系に悪影響を及ぼしています。

もっとも危険な化学物質は野菜や果物に付着している農薬

農薬取締法の規制ができてからは人体への悪影響の少ないものが増えたと思っている人も多いかもしれませんが、実態はそうではありません。現在使用されている農薬も体内への残留で、癌やアレルギーや不妊症などを引き起こす可能性が十分にあります。最近広く使われるようになった発がん性の疑いのあるネオニコチノイド系の殺虫剤や農薬、それに、グリホサートと呼ばれる除草剤などは非常に有害です。ネオニコチノイド系農薬で「神経系を狂わされたミツバチの大量死」が世界中で発生しています。アメリカ疾病予防センターの報告では、アメリカ人のほとんどは体内にグリホサートが蓄積しています。グリホサートを農薬にした野菜や果物を食べて蓄積しているのです。農薬の無症状中毒と呼ばれる状態にある人が増えているのです。無症状中毒では鉛が有名です。多くの人々が鉛中毒で認知機能障害をきたし現在では鉛を使う頻度は激減しました。これと同様に農薬を用いた野菜や果物を摂取すれば残留農薬で不妊症を起こすことが判明しています。

スーパーやショッピングモールの野菜や果物を食べて不妊症

農薬を使っている野菜や果物は日常的に市販されていますが、それらを食べている女性は妊娠成功率が低くなっており、無農薬野菜や果物を食べている女性は妊娠成功率が高くなっています。1970年代から欧米諸国や日本など先進国での男性の精子の数が約半分減っていますが、これなども農薬野菜や農薬果実を食べる人が増えた時期に一致します。この時期から、赤ちゃんの奇形の一種である尿道下裂と、男性の精巣がんの頻度が、それまでの二倍に増えました。農薬の使用量の増加が原因であることは間違いないのです。日本政府は、製薬企業にマーケット後の安全性評価を厳しく義務づけていますが、農薬にはそのような規制をしていません。農薬製造企業にも安全性評価を義務付けるようにしないと日本の少子化がますます進む可能性があります。官僚や政治家の無知を啓蒙する必要があります。政治が動くまで待っている時間はありませんので、野菜や果物は無農薬のものを選ぶようにし、身の回りの洗剤や化粧品もオーガニックを選び、危険を避けるべきです。

種子法廃止で遺伝子組み換え作物が日本に侵入

種子法廃止から日本の食の安全保障が崩壊します。TPPへの参加に反対する経済の専門家も多い中、その枠組みは結局まとまることなく停滞しているようです。しかし、もっと恐ろしい問題が起きています。それは種子法が廃止されたことです。種子法は日本の食の安全保障の要でした。種子法はこれまで都道府県に種子の保存と研究の予算を担保してきたものです。そのおかげで日本は安価に国産のコメや野菜の種子を安全に確保してきたのです。日本に遺伝子組み換え作物の栽培が普及しないのは、種子法による防衛があったためなのです。それなのにその種子法を廃止して、日本は本当に大丈夫なのでしょうか。TPPがもっているISD条項などの問題点を本当に理解している日本国民は少ないと思いますが、種子法廃止による予算削減で都道府県単位でのコメや野菜の種子の保存や生産はできなくなっていく可能性が高いのです。日本の食料安全保障を壊すのが種子法廃止の問題点なのです。食料安全保障が損なわれると日本は主権を失います。国際的な種子産業の支配下に日本の農業が敗北することで、日本の自由を奪うということです。

種子法廃止で食料の安全保障が破壊されないのか

外国の遺伝子組み換えの種子を広める大企業の参加で日本の農協が崩壊して、日本の安全な農産物は消滅し、日本の農業が崩壊するのです。この流れは、未来永劫、農業どころか、サービス業や製造業や士業において、日本企業が外国企業にどんどん訴訟され、どんどん潰れていくのを許すことになります。数十年で日本は崩壊し、ボロボロになります。国際金融資本はこんな恐ろしいことを、今、画策しているのです。反対する専門家がたくさんいたのに種子法廃止に踏み切った日本政府に、「国を売り渡す」ような自覚はなかったのでしょうか。種子法の条文の詳細な中身も新聞ではあまり報道されていません。国民が中身を知ると、大騒ぎになるからではないでしょうか。日本国民は種子法に代わる法律を速やかに制定して日本固有種の農産物の種子を守る道を開かねばなりません。やがてすべての種子とすべての農薬を海外の大企業から購入する以外に日本人が農業を営むことはできなくなり、安全な日本の食は崩壊します。種子法廃止は日本を亡ぼす恐るべき道なのです。

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